コラム
コロナ禍により、消費者や企業は新しい生活や労働の仕方を求められるようになり、そのなかで価値観の変化も自ずともたらされています。そして、短期に終わらず長期的なものとなっているこの新しい生活様式のなかで、如何に企業は顧客の購買意欲を引き出せるかという課題に直面しています。商品の販売力を維持するためには様々な側面からアプローチをする必要がありますが、商品の価格設定というのは非常に大きな要素といえます。
対象者に電話が繋がれば、その場で価格情報に関する回答を得ることができるため、比較的短期間に集中して価格調査を遂行することができます。定性情報も含め、見込み客の本音等を探ることも可能で、質問用紙やインターネットのアンケートでは得ることが難しい、関連する周辺情報や付帯する意見や感想を聞き取ることが可能です。
価格調査を行う目的とターゲットの整合性から、インターネット調査と電話調査を組み合わせることが効果的になることがあります。例えば、定量調査と定性調査の両方の視点から価格調査を行う場合、インターネットと電話を組み合わせて調査を行うことが有効な場面も見られます。
BtoC市場とBtoB市場では、マーケティングにおける価格戦略の考え方が異なります。BtoB市場では、チャネル構造が特殊であったり、売上の多くが一部の少数の企業に集中し、大口クライアントとの取引で関わる人数が多くなったりと、価格取引における特有の課題がみられます。
製品やサービスをどの程度の価格で販売するか、あるいは原材料をいくらで仕入れるのかといった価格戦略を立てることは企業経営を行っていく上で非常に重要な取り組みです。価格調査を活用する具体的な場面としては、取引先から原材料の値上げを要求され、調達先の変更をしたいが、どの程度の価格で仕入れることが可能か、あるいは市場深耕のため販売戦略を検討するにあたり、地域における競合製品の実勢価格を把握したい、といったような例が考えられます。